サステナビリティメッセージ

グループサステナビリティ担当役員としての役割認識、重視する施策

私が現在の担当に就任する際に、当社は担当名称を、従来の“サステナビリティ推進”から“グループサステナビリティ”に変更しました。そこには、グループ各社がそれぞれ個別に課題に取り組んできた体制から、グループ全体が向かう方向性を明確にし、同じ目標、同じ言語で活動を進めていくという意図が込められており、この意図をグループ全体に波及・浸透させていくのが私の役割だと認識しています。

サステナビリティを日本語で表せば、“持続可能性”です。
社会全体が持続可能であるために当社グループはどう寄与していくか、そして私たちの事業が持続可能であるためには何をすべきか。そうした社内・社外の二つの視点を持つことが必要だと考えています。この二つは決して別個のものではなく、自社の事業をしっかり継続させることで、社会への貢献も可能になります。一方、自らの事業に専念するだけでは、サステナビリティ意識が高まる社会の期待に応えることはできません。だからこそ、グローバル規模での世の中の流れや、将来に向けた新たな動きを収集・発信し、自分たちの行っている活動が適切なのかを考え、必要に応じて見直す風土をグループ全体に根づかせることが大切だと考えています。

中長期環境目標「Eco Action Plan 2030」

東洋製罐グループは、2019年に策定した中長期環境目標「Eco Action Plan 2030」を、2021年に大幅な上方修正、つまりより厳しい数値目標へと修正しました。2050年のカーボンニュートラルへの取り組みを明確にしたうえで、事業活動でのGHG排出量を2030年に2019年度比50％（Scope1、2）、またサプライチェーンでのGHG排出量を同じく30％（Scope3）、それぞれ削減することを目標としました。
目標の上方修正は、厳しい取り組みとなるだけに事業活動の観点ではリスク要因とみなす人もいます。しかし私たちは、これはリスクではなく、攻めの目標だと考えました。高い目標を設定してその実現に努力を続けることで、その姿に共感し、一緒に取り組んでくれるパートナーが必ず現れます。「共感する仲間とスクラムを組む」のも私たちの環境貢献活動の主な任務の一つなのです。
東洋製罐グループで働いている人たちにも、一人の消費者としての暮らしがあります。例えば、従業員の子どもたちが授業で環境問題を学べば、「お父さんやお母さんの会社は缶やPETボトルを作っているよね」という会話も生まれます。そういった暮らしの中での出来事が、従業員一人ひとりの環境問題や技術改善に取り組む大きなモチベーションになっており、私は、そのような意識こそが世界を変えるのだと思っています。

東洋製罐グループが考える人的資本経営とは

当社グループにとって人的資本経営の考え方は決して新しい特別なものではありません。これまでも「人」を大事にする企業文化・風土が根付いており、グループ一体となって人材の育成・活躍を推進してきました。2013年4月にホールディングス体制に移行してからは、各社の人事制度を共通化し、ITインフラの整備を進めるとともに、グループ全体の戦略人事に取り組んできました。2018年にはグループの人事ポリシーを定め、健康経営、自律的成長の実現、多様な人材の共創、働き方の改革、そして理念・ビジョンの浸透を推進することで、従業員一人ひとりが働きがいをもって活き活きと働いていただける環境を整備してきました。2021年からは大学卒・大学院卒の採用をホールディングスと主要なグループ会社合同で行い、グループ籍社員として採用し、グループを横断して人材が活躍する基盤を作ってきました。こうしたグループがもともと持っていた方向性と、社会が求める人的資本経営の考え方とは非常に近いものであり、今後も人的資本経営を重要な取り組みとして進めていきます。