従業員の尊重：人材育成
Human Resource Development
グループで連携した人材育成
東洋製罐グループは、グループで連携して人材育成を推進しています。若手層を対象とした論理的な思考方法を習得するためのロジカルシンキング研修、新任部長・新任課長・新任係長を対象とした管理職研修、MOT（技術と経営の融合）をベースに選抜した技術系若手リーダーを対象としたTLP（テクニカルリーダーズプログラム）をグループ共通で実施することで、グループ内の人材交流を図り、個社を越えたグループ一体感の醸成、人的ネットワークの構築を進めています。
従業員の自己啓発のサポートとしては、通信教育の修了者には受講料を全額補助する制度を設けています。2021年度はグループ会社全体で延べ3,443件（前年度より86件増）の申し込みがありました。また、語学力強化推奨を目的にTOEIC受験料の全額補助制度を導入しています。
グループを牽引する次世代のリーダー育成を目的に、主力会社の部長・課長層を対象に「次世代経営人材育成研修」（部長層対象）および「TSGBC（東洋製罐グループビジネスカレッジ）」（課長層対象）を実施し、経営に関する「知」の習得とリーダーとしての「軸」の確立を目指しています。
2021年度の大卒定期採用からグループ採用※を開始しました。東洋製罐グループ内の人材面の連携をより深め、さまざまな人材育成の機会を通じて「人材」の基盤づくりに積極的に取り組んでいます。
- ※グループ採用の対象は、東洋製罐グループホールディングス、東洋製罐、東洋鋼鈑、東罐興業、日本クロージャー、東洋ガラス、メビウスパッケージングの7社
グループ共通教育体制図
- ※枠内の図は左右にスクロールできます
グループ共通の社内研修（2021年度実績）
| 分類 | 研修名 | 研修期間 | 参加人数 | |
|---|---|---|---|---|
| 選抜研修 | 次世代経営人材育成研修 （9期） |
3ヶ月（オンライン） ※2022年度集合研修4 ヶ月実施 |
20名 | 計 347名 |
| TSGBC前期（9期） | 6ヶ月 （スクール通学3 ヶ月、研修延べ6日） ※後期は2022年度実施 |
20名 | ||
| TLP研修（第14期） | 8ヶ月（延べ14日） | 29名 | ||
| 階層別研修 | 新任部長研修（計3回） | 2泊3日（約28時間/回） | 38名 | |
| 新任課長研修（計7回） | 2泊3日（約25時間/回） | 83名 | ||
| 新任係長研修（計7回） | 2泊3日（約23時間/回） | 98名 | ||
| ロジカルシンキング研修 （計4回） |
2泊3日（約19時間/回） | 59名 | ||
グローバル人材マネジメントの強化
国内・海外それぞれの従業員に適した研修やサポートの実施
東洋製罐グループの海外拠点は、タイ、中国を中心に50カ所あり、92名の海外赴任者が活躍しています。海外事業のさらなる展開に向け、グローバルに活躍できる人材育成のために、従業員の語学研修のサポートや海外従業員の日本での研修を行っています。
海外拠点数50カ所 ／ 海外赴任者数92名
| 国・地域別内訳 | 拠点数 | 赴任者数 |
|---|---|---|
| タイ | 8 | 42 |
| 中国 | 13 | 18 |
| アメリカ | 7 | 6 |
| インドネシア | 3 | 6 |
| マレーシア | 1 | 5 |
| トルコ | 1 | 4 |
| ドイツ | 2 | 3 |
| その他 | 15 | 8 |
2022年4月1日時点
【対象】子会社（連結・非連結問わず）、関連会社含め全てのグループ会社の拠点数
第2期Makuakeチャレンジ
東洋製罐グループの事業開発、人材開発を目的に、株式会社マクアケとプロダクトの企画から事業化までプランニングできる「次世代経営人材の育成」に挑戦しました。2021年度は2期目で、グループ横断で編成されたメンバー15名4チームが各企画を練り上げました。技術やプロダクトだけでなくマーケットにも視野を広げ、最終的に「消費者ニーズと東洋製罐グループとしてやるべき意味の接続」へと議論を深められたことは大きな収穫でした。
今後は、参加メンバーがこのプログラムで得た知見をいかに現場で活かしていくかを課題とし、志ある従業員をサポートし、既存事業やグループ全体に良い影響を与える活動につなげていけるよう努めます。
第2期次世代リーダー研修
TOMATECでは同社が目指すべき人材像を明示し、さまざまな人材育成の取り組みを実施しています。そうした取り組みの一環として、第2期次世代リーダー研修を実施しました。研修の目的は、①職場の中核を担う次世代リーダー従業員の育成、②リーダーとしてのマインド、ロジカルシンキング、問題解決の手法を学び、実際に職場での実践を通じて体得することを目指しました。約1年にわたる研修で受講生10名が職場の問題点に取り組み、最終成果報告会で発表しました。
