東洋製罐グループホールディングス株式会社（代表取締役社長：大塚一男）は、「気候関連財務情報開示タスクフォース（Task Force on Climate-related Financial Disclosures（以下、TCFD* ））」提言に賛同を表明しました。
当社グループは、社会や地球環境について長期的な視点で考え、すべてのステークホルダーの皆様に提供する価値の最大化を図るべく、2050年を見据えた「長期経営ビジョン２０５０『未来をつつむ』」を2021年5月に策定いたしました。そのなかにおいて、持続可能な社会の実現に貢献すべく、2030年の定量的・定性的な経営目標である「中長期経営目標２０３０」を設定し、2050年カーボンニュートラルの実現を目指した活動を推進しています。
本賛同表明を踏まえ、気候変動がもたらすリスクと機会が当社グループの事業に与える影響に関して更に検討を深めるとともに、 TCFD のフレームワークに基づく情報開示を進めてまいります。
*TCFD： G20の要請を受け、金融安定理事会（FSB）により、気候関連の情報開示および金融機関の対応をどのように行うかを検討するため設立されたタスクフォースです。2017年6月に最終報告書を公表し、企業等に対して、ガバナンス・戦略・リスク管理・指標と目標の4項目について開示することを推奨しています。
以上
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